平成30年度「能力開発基本調査」について　その1　　　吉田健司

　　厚生労働省から平成30年度「能力開発基本調査」の取りまとめ結果が、公表されている。以前にもテーマとして取り上げたが、「能力開発基本調査」は、国内の企業・事業所と労働者の能力開発の実態を明らかにすることを目的として、平成13年度から毎年行われている。私は、生産性向上支援訓練の指導者として、企業のＯＦＦ－ＪＴに関わることが増えているので、何回かに分けて、気になるテーマを取り上げてみたい。
　

　　本調査において、ＯＦＦ－ＪＴは、業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う社内外の教育訓練（研修）のことをいう。

　　ＯＪＴは、直接の上司が、業務の中で作業方法等について、部下に指導することなど、日常の業務に就きながら行われる教育訓練のことをいう。

　　計画的なＯＪＴは、日常の業務に就きながら行われる教育訓練（ＯＪＴ）のうち、教育訓練に関する計画書を作成するなどして教育担当者、対象者、期間、内容などを具体的に定めて、段階的・継続的に実施する教育訓練をいう。
　

　　2年以上前になるが、私は、企業で「計画的なOJT」にあたる教育訓練を組織に導入定着させる取り組みを長年行ってきたので、「計画的なOJT」を実施する事業所が毎年増加してほしいと思う、とブログに書いた。

　 今回の 公表結果によると、平成29年度に正社員または正社員以外に対して計画的なＯ Ｊ Ｔ を実施した事業所は65.3%であった。
・正社員と正社員以外の両方に対して実施（23.4%）
・正社員のみに対して実施（39.4%）
・正社員以外のみに対して実施（33.5%）

　 職層等別に見ると計画的なＯ Ｊ Ｔ の実施状況を見ると以下の通りであった。
・正社員では新入社員が55.7%、中堅社員が39.1%、管理職層が21.8%
・正社員以外では28.3%

　 統計のまとめ方の変更も有り単純比較はできないが、大きく伸びたようには感じられない。私は、すべてのＯ Ｊ Ｔが計画的なＯ Ｊ Ｔとなってほしいと思う。そして、全社員に対して計画的なＯ Ｊ Ｔ行われるようになることを願っている。