自己啓発を考える　吉田健司

厚生労働省から平成27年度「能力開発基本調査」の取りまとめ結果が、公表されている。
以前一度テーマとして取り上げたが、「能力開発基本調査」は、国内の企業・事業所と労働者の能力開発の実態を明らかにすることを目的として、平成13年度から毎年行われている。
この調査のうち、個々の労働者の教育訓練の実施状況などを調べる「個人調査」から、正社員の自己啓発に注目してみた。
①自己啓発の実施方法
 ラジオ、テレビ、専門書、インターネット等による自学、自習(49.4%)
 社内の自主的な勉強会、研究会への参加（ 29.1%）
 社外の勉強会、研究会への参加（ 24.1%）
 民間教育訓練機関の講習会、セミナーへの参加（ 22.9%）
 通信教育の受講（ 19.4%）
②自己啓発を行った主な理由
 現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるため(84.4%)
 将来の仕事やキャリアアップに備えて(59.0%)
 資格取得のため(32.0%)
③自己啓発における問題点
 仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない(59.3%)
 費用がかかりすぎる（ 29.7%）
 家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない（ 21.8%）
 どのようなコースが自分の目指すキャリアに適切なのかわからない（ 20.4%）
自己啓発とは、「能力開発基本調査」の用語解説によれば、労働者が職業生活を継続するために行う、職業に関する能力を自発的に開発し、向上させるための活動をいう（ 職業に関係ない趣味、娯楽、スポーツ健康増進等のためのものは含まない。） 。

上記調査結果から、企業が能力開発の基本を自己啓発と位置づけ推進するには、支援制度の充実だけでは足らず、その必要性について従業員の認識を深めることが大切と学んだ。
自己啓発と職場での計画的OJTや職場外研修とのかかわりをあらためて考える今日この頃である。